tPA治療の登場で脳神経外科医の確保が課題に

脳卒中の中でも脳梗塞については、その数が増えており、今後30年で患者数は倍になるといわれています。これは高齢化に伴って非弁膜製心房細動(NVAF)を発症する人が増え、その心房細動により心臓に血栓ができ、血管を通じて脳の血管を詰まらせてしまうためです。そのため、今後は脳梗塞の予防や治療について注目が集まることが予想されます。

CTによる診断

注目を集めるのは患者が増えるからだけではありません。詰まった血管を再度開通させるためにカテーテルを挿入する治療法は限られた専門医しか行なうことができず、多くの場合は梗塞の進行を阻止する程度の治療しかできませんでした。そのため、仮になくなることがなくても、麻痺が残ったり、寝たきりになってしまうことも多かったのです。

ところが、画期的な新薬である血栓溶解剤アルテプラーゼ(tPA)が日本でも保険適用を受け、静脈に注射するだけで症状を劇的に改善することができるようになったのです。これまで脳梗塞を発症後、ほとんど症状なく退院した患者は20%程度でした。tPAを利用することでこれを40%近くまで向上させることが期待されています。

しかし、そんなtPAの登場によって、引くにも受けられる治療に地域格差が生まれつつあります。それはtPAには重篤な脳内出血を引き起こすリスクがあるためです。発症から時間が経ってから投与するとリスクが貯まるため、投与に「発症3時間まで」という制限があると同時に、日本脳卒中学会は①CTやMRIが24時間利用可能、②専門の知識を持つ十分な人員と設備、③脳外科的処置が迅速に行われるなどの、条件を満たす医療機関に限って使用を限定しているのです。

tPAが効果的なクスリであると同時出血のリスクがある以上、薬剤投与の是非を的確に判断できる医師が、万一の際にフォローができるよう準備しながら治療を行うべき、という姿勢は当然ですが、これらの項目が、医師確保と採算性の2つの観点から、極めて高いハードルとなっているのです。

なぜなら神経内科医や脳神経外科医 求人募集は常に行われているほど、どの医療機関でも医師不足となっているためです。それを24時間365日、いつでも対応できる手配するのは困難です。仮に十分数の医師を確保できたとしても、専門スタッフを待機させておくには費用がかかります。

2006年からSCU(脳卒中集中治療室)で脳卒中の治療をした場合、1日あたり診療報酬上5700点(5万7000円)の加点が認められましたが、その点数では脳神経外科医を1人当直させるのが精一杯です。脳梗塞の治療成績を上げていくためには、施設基準を満たしている医療機関に対して補助金を出すなどの政策も必要となってくるでしょう。